裁判例集

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交通事故の損害賠償の裁判例:東京地裁S53-3-16

交通事故の裁判例

医師の勧めがあった温泉療養費のうち60%を損害と認めた。

交通事故の裁判例判旨

《証拠略》によると、原告は前示K病院の主治医から勤務再開前に温泉にでも行って休養をするように勧められたこともあって前示治療期間中の昭和四八年三月三一日から同年四月七日まで、同年六月二四日から同年七月一日まで、昭和四九年五月一九日から同月二六日まで、同年八月四日から同月一一日まで、同年一〇月九日から同月一四日までの五回は塩原温泉に、同年七月四日から同月一一日までは下部温泉に行って温泉療養をし、その宿泊費および交通費等として合計一九万九〇三七円を支出したことが認められる(右支出の点は当事者間に争いがない。)。
 しかしながら、《証拠略》によると、原告が長期欠勤(休職)をしたのは昭和四七年一〇月二五日から昭和四八年四月八日まで、同年一〇月一三日から昭和四九年三月一七日まで、同年九月二七日から同年一〇月一五日までの三回であることが認められ、長期欠勤後の勤務再開前のものは昭和四八年三月三一日から同年四月七日までと昭和四九年一〇月九日から同月一四日までの二回のみであり、他の四回については前認定のように疲労しやすくなったのでその回復を図る目的であったであろうと窺えなくもないが、時期的に春から秋までに集中していて前認定の入院等との関連も明らかではなく、医師の明確な指示によるものともいえないので、右温泉療養費のすべてについて本件事故と相当因果関係があるとは認め難く、前認定の受傷内容、治療経過を併せ考えるとその六〇パーセントに相当する一一万九四二二円(円未満切捨)についてのみ本件事故との相当因果関係を認めるのが相当である。

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